新しい会社の形『ベンチャー企業』
就職氷河期と比べると、多くの企業が積極的に求人を出すようになりました。
その傾向を細かく分析していくと、中小企業の割合も増えていることが分かります。
中小企業の中にはベンチャー企業と呼ばれる新しい会社も少なくありません。
就職活動で応募先を選ぶ前に、それらにはどのようなメリットとデメリットがあるのかを知っておきましょう。
昔ながらの日本的な企業と異なる点がたくさんあるため、知っておかないと入社してから戸惑うことになります。
そもそも違いを把握していないと、面接で的場ずれなことを言ってしまいかねません。
そのような事態を避けるためにも、代表的なメリットとデメリットは確実に押さえておくのが望ましいです。
メリット1 年齢や経歴に関係なく能力で評価してもらえる
たとえばメリットとして、年齢や経歴に関係なく能力で評価してもらえることが挙げられます。
いわゆる成果主義と呼ばれるもので、新入社員であっても成果を出しさせすれば評価してもらえるのです。
大企業の場合は新入社員の間は雑用を押し付けられることが少なくありません。
たとえ良いアイデアを持っていても、取り上げてもらえないことが多いです。
能力の低い上司にこき使われることに不満を覚える人もいるでしょう。
そのような立場で仕事をしている期間を無駄と考えるなら、大企業を選ぶのは賢い選択とはいえません。
ベンチャー企業であれば、新入社員だからといってぞんざいに扱われることは少ないです。
優れたアイデアがあれば取り上げてもらえますし、成果を出しさえすればすぐに重宝されるようになります。
偏見や慣習にしばられることがなく、全員が会社の利益になることを一番に考えているからです。
もちろん能力の低い上司に理不尽に命令されるような心配もしなくて済みます。
それ以前に、能力の低い人が上司になる可能性も高くありません。
言い換えると、能力さえあれば年齢や経歴に関係なく出世できるということです。
大企業の場合は学閥なども出世に影響しやすいので、そのような平等な扱いは受けられない恐れがあります。
したがって、自分の能力に自信があるのであれば、ベンチャー企業は就職先として魅力的な選択肢と感じられるでしょう。
メリット2 社員を成長させることにも長けている
このような実情を聞くと、能力が高くないと採用してもらえないと考える人が多いです。
もちろん応募した時点で秀でたものを持っていれば採用されやすくなります。
しかし、能力が高くないと必ずしも不採用になるわけではありません。
なぜなら社員を成長させることにも長けているからです。
ベンチャー企業は伝統的な大企業のように、じっくり時間をかけて社員を教育している余裕はありません。
そのため新人教育に関しては、効率的なカリキュラムを組んでいるのが一般的です。
それを受けることで、どの社員も一定以上のレベルになることが見込まれています。
さらに仕事を通じても、効率的に成長していける仕組みが整えられています。
新入社員だからといって、先輩社員のサポートばかりを押し付けられることはありません。
多くの場合は、自分の能力にあった最善の仕事を割り振ってもらえます。
本人にとってはハードルが高すぎると感じる場合もあるでしょう。
しかし、何も考えずにそのような仕事を割り振っているわけではありません。
成長させるために、ぎりぎりクリアできるレベルの業務を任せているのです。
同じことを繰り返す単調作業が少ないことも成長につながるポイントです。
効率を重視する社風であるため、そのような作業は自動化する仕組みを整備しています。
アナログな作業は外注している場合もありますし、デジタルの作業はマクロなどを活用して自動化していることが多いです。
つまり社員は、常に頭を回転させたりスキルを使ったりする業務に取り組んでいるのです。
そのような業務に主体的に取り組み続けることで、思考力やスキルは飛躍的に高まっていきます。
デメリットについて
このようなメリットがある一方で、デメリットがあることも忘れてはいけません。
やはり安定感を比べると、伝統的な大企業には一歩劣ってしまいます。
常に新しい事業に挑戦する前向きな姿勢がある一方で、その失敗によって損害を被るリスクも持っているからです。
そのため応募するときは、今後の事業展開などをチェックしておくと参考になります。
また福利厚生などの待遇面において不満を覚えるケースも見受けられます。
まだ資金的に余裕のないベンチャー企業は、それらを充実させる余裕がないからです。
しかし現代に合った考え方をする経営者が多いため、育児のために時短勤務などを積極的に取り入れるところも多く見受けられます。
こちらに関しても公式ホームページなどで事前にチェックしておくと良いでしょう。
ベンチャー企業にはこのようなメリットとデメリットがありますが、人によってその影響は異なります。
たとえば子どもを育てる予定がなければ、育児に関する制度は不要でしょう。
周囲の評価に頼るのではなく、自分にとっての価値を見極めたうえで応募することが大切ということです。
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